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三大冬季五輪施設で5G建設始動

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北京市国有資産経営有限責任公司(北京国資公司)と中国聯通は8日、戦略的パートナーシップに関する覚書調印式を行った。双方は、国家スピードスケート館、国家水泳センター、国家体育場の三大冬季五輪施設をめぐり、深いレベルでの協力を展開し、スマート観戦体験、スマート大会開催サービス、スマート化施設運営などの各シーンにおいて、5Gスマート競技会場を共同で建設していく。北京日報が報じた。

中国聯通は2017年12月26日、2022年北京冬季オリンピック・パラリンピックの公式通信事業パートナーとなった。また2018年末には、戦略面における「スマート冬季五輪」の保障・発展・レベルアップ三大計画を発表した。保障計画によると、同社は、5Gネットワーク構築において、全面的な準備・配置をすでに終了している。5Gネットワークで可能となる超高速・超低遅延・多数同時接続という環境のもと、仮想化やAI、エッジコンピューティングなどの技術によって、冬季五輪大会のためにスマート応用プラットフォームを構築し、360度パノラマ・ライブ放送、没入型VR、競技現場医療におけるスマート応用を提供するほか、5G技術を通じて「スマート冬季五輪」のエンパワメントを実現する。

北京国資公司の武暁南・副総裁は、冬季五輪会場における5Gの応用に関して想像をめぐらせながら、「双方は、5Gをもとに、大会運営・大会出場・大会観戦におけるより優れた体験を各種群体に提供していく」と述べた。大会主催側は、三大冬季五輪施設を5G拠点とし、顔認証技術など、冬季五輪の会場により適合したハイテク革新成果を開発・導入する方針で、5Gネットワークは今後、会場全体を網羅する。

人民網日本語版

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