最近、北京市内に展開する複数の中国料理ファーストフードチェーン店で3元（1元は約21.4円）の朝食セミセルフサービスの提供が次々と始まっている。

平日の午前9時、朝陽区のあるコミュニティにある中国料理ファーストフードチェーン店に行ってみると、空席を探すのが難しいほどの混み具合だった。以前なら、午前9時になると、店内の客はまばらとなり、朝食の提供はそろそろ終わる頃合いだった。しかし、現在は9時になっても厨房ではスタッフが油条（揚げパン）を揚げ続け、ホールでも豆乳や牛乳の補充が行われていた。ホールスタッフは取材に対して、「9時になっても満席なのは、3元のセミセルフサービスを打ち出したから」と答えた。

数年前であれば、2、3元ほどのメニューか、油条や饅頭（マントウ、蒸しパン）といった主食メニューを注文すれば、店内で提供される粥やスープなどを無料で好きなだけ食べられるサービスは、個人経営の朝食提供店ならでは「目玉商品」だった。しかし、今では中国料理ファストフードチェーン店もこうしたビジネススタイルを採用し始めている。

大まかなデータによると、現時点までに、南城香や和合谷、田老師紅焼肉、永和大王といった中国料理ファーストフードチェーン店の全店舗、または一部の店舗で、すでに朝食時間帯のさまざまな粥やドリンクの食べ飲み放題というスタイルが打ち出されている。客にとっては、5元から8元ほどで十分にニーズを満たすことができるようになっている。

英市場調査会社ミンテルが以前まとめたデータによると、中国の朝食市場の規模は2019年時点ですでに1兆8千億元に達しており、2025年にはその規模が2兆6千億元に達すると予想されている。現在、朝食市場の規模は非常に大きいものの、全国展開するようなブランドは誕生していない。現在の市場は分散しており、わずかな資本金による小規模経営や夫婦2人での経営といったスタイルが主流になっている。

そのため、各ブランドが朝食市場へと次第に進出し始めており、新たな業績成長ポイントになると期待を寄せている。すでに長年にわたり朝食市場に進出していたマクドナルドやケンタッキーフライドチキンといった洋食系のファーストフードだけでなく、ここ2年、朝食市場は業界の枠を超えた進出先として競争が激化し始めている。

あるアナリストは、「3元で朝食セミセルフサービスというのは、朝食提供の時間を伸ばし、朝食時間帯の人件費を減らしながらも、朝食の客層を拡大するためのビジネススタイル。このコストパフォーマンスの高さが時間的に余裕のある消費者にとって、とても魅力的となっている上、こうした消費者のほとんどが、これまでは朝食を外食しておらず、朝食市場の主な消費者ではなかった」と分析する。

中国料理ファーストフードチェーン店が「3元のセミセルフサービス」を提供することで、朝食市場におけるスピーディな消費が再び勢いを盛り返しているだけでなく、その「規模」を武器に、飲食業界で唯一のブルーオーシャン市場に生き残りの可能性を提供していると言っていいだろう。（編集KN）

「人民網日本語版」2024年4月23日